
実験に頼らず超伝導体の基本特性を予測する、新たな計算手法を開発
横浜国立大学、東京都立大学、東京大学、理化学研究所、ドイツのヴュルツブルク大学の研究グループは、第一原理計算によって超伝導体の磁場侵入長とコヒーレンス長を求める新手法を開発した。研究成果は、米国物理学会が発行する学術誌に掲載された。
第一原理計算とは、原子や電子の基本的な性質に基づいて物質の特性を計算する手法で、超伝導体は、一定の温度以下で電気抵抗がゼロになる物質である。その特性を理解するうえで重要なのが、磁場侵入長とコヒーレンス長という2つの指標だ。磁場侵入長は磁場が超伝導体の内部に入り込む深さを、コヒーレンス長は超伝導状態の乱れが回復するまでの距離を表す。これらは、磁場を遮る能力や、超伝導が壊れる臨界磁場といった超伝導体の基本的な性質を知るうえで重要な指標となる。
研究グループは、超伝導状態を扱う密度汎関数理論(SCDFT)を拡張し、有限の運動量を持つクーパー対を導入した計算手法を開発した。これにより、超伝導状態の空間的な変化や電流への応答を計算できるようになった。その結果、超伝導になる温度(転移温度)だけでなく、磁場侵入長とコヒーレンス長も同じ理論から一貫して求められるようになった。さらに、6種類の単体元素と2種類の化合物からなる超伝導体に新手法を適用し、計算結果が既知の実験値と良好に一致することを確認した。
今回の成果により、実験データに頼らず、コンピューター上の理論計算から超伝導体の基本的な特性を予測できる可能性が示された。MRIや核融合発電、量子コンピュータなどに使われる新たな超伝導材料の探索や、超伝導線材、超伝導磁石の設計への活用が期待される。
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