木質バイオマス発電の最適規模を解明、燃料を30年安定供給へ 東大

東京大学は10日、地域の森林資源に見合った木質バイオマス発電所の最適な規模を明らかにしたと発表した。燃料を30年間安定供給でき、供給網から出る二酸化炭素(CO2)の約19倍に当たる削減効果があることを示した。研究成果は国際学術誌に掲載された。

木質バイオマス発電は、伐採で出る使いにくい木材や森林の樹木などを育成する土地である林地の残り、製材の端材を燃料にする発電方法だ。地域の脱炭素化や林業の収入源として期待されるが、燃料の量が安定せず、発電所の規模を決めにくい課題があった。燃料調達の困難などにより稼働が停滞した小規模発電所の事例が報告されている。

研究グループは、埼玉県西川林業地域を対象に、製材用の原木を安定供給する伐採計画をもとに、発電燃料も安定して届けるモデルを作った。52通りの発電機の組み合わせを比較した結果、41通りで30年間燃料不足なく運転できることが分かった。その中で、大型の発電機3基(合計3030キロワット)が最適で、地域資源の約97%を活用し、送電量も最大となった。

伐採から発電までのライフサイクル全体で見ると、供給網のCO2排出量は約1万7000トンだが、火力発電の代わりになることで正味約32万トンの削減効果があった。これは排出量の約19倍に相当する。さらに、発電で出る余剰熱の一部を地域で使えれば、補助金なしでも採算が取れることも示された。

この成果は、製材用材と発電燃料の両方を安定供給する森林管理の仕組みづくりに役立つ。他の地域にも応用でき、木質バイオマス発電の計画や地域の脱炭素化に貢献すると期待される。

画像提供:東京大学(冒頭の写真はイメージ)