世界20カ国で展開し、累計5億食以上のフードロスを削減してきた北欧発のアプリ「Too Good To Go（トゥー・グッド・トゥ・ゴー）」が、1月28日から日本でのサービスを開始した。日本はアジア初進出で世界21ヵ国目となる。
同サービスは、飲食店や小売店で発生する「まだおいしく食べられるのに、このままでは捨てられてしまう食品」と、それをお得に購入したいユーザーをマッチングするプラットフォームだ。同サービスの最大の特徴は、購入後、実際に商品を受け取るまでは中身が分からない「サプライズバッグ（福袋）」形式で提供される点にある。
人気商品が半額以下など「おいしい選択。」を手軽に
日本ではまず、新宿・渋谷・目黒エリアを中心に展開する。提携先にはクリスピー・クリーム・ドーナツやコンビニのファミリーマート、NewDaysといった大手ブランドから、SNSで話題の地域の名店まで、80店舗以上が名を連ねる。
ユーザーは、これらの店舗の商品を本来の価格の半額以下など、手頃な価格で購入できる。また店舗側にとっては、予測が難しい廃棄予定品を収益に変えられるメリットがあり、ユーザーにとってはワクワク感とお得さを楽しみながら、日常の中で無理なく社会貢献ができるという仕組みだ。
利用方法はシンプルで、専用アプリで近くの店舗を探してサプライズバッグを予約購入（アプリ内で事前決済）し、指定の時間に店頭で画面を提示して受け取るだけ。また日本限定の機能として、駅名検索機能が搭載されており、仕事帰りや外出先での利用にも配慮されている。
「おいしい」×「お得」×「地球に優しい」で手軽に社会貢献
世界では生産された食品の約40％が廃棄されており、その温室効果ガス排出量は世界の航空業界の4倍に匹敵するという。日本でも年間約464万トンの食品ロスが発生しており、喫緊の課題となっている。特に「3分の1ルール」など日本特有の商習慣が構造的要因にも繋がっている。一方で、日本は2030年度までの食品ロス削減目標（事業系食品ロスを2000年度比で50%削減）を2020年に達成しており、「3分の1ルール」を「2分の1ルール」へと緩和する動きも進んでいる。
同社日本法人代表の大尾嘉宏人氏は「フードロス削減を特別なことではなく“当たり前の選択”として根付かせたい」と語る。日本独自の「もったいない」精神と、デジタル技術を融合させることで、消費者・地球・企業にメリットをもたらす「三方よし」のビジネスモデルを構築し、持続可能な食のサイクルを目指すとしている。
画像提供：Too Good To Go Japan