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被災者のメンタルヘルスがわずかに回復 東日本大震災後調査

東北メディカル・メガバンク機構が23日、長期健康調査の結果をふまえた震災後の宮城の健康状態を報告し、メンタルヘルスにおいてわずかながらの回復が見られたと発表した。

平均年齢60.1歳の2万4703人に対して採血・採尿、調査票の結果を分析。太平洋沿岸部地域で抑うつ傾向などメンタルヘルスのリスクが高い傾向が引き続き見られたが、わずかながらも回復傾向がうかがえた。また、東日本大震災の被災状況と高血圧等の治療中断との間に、とくに太平洋沿岸部地域において関連が見られた。東日本大震災後の環境の変化や心の状況と、睡眠薬の服用開始とに関連が見られた。

同機構は震災からの復興事業として東北大学や岩手医科大学が主体となって長期健康調査をしている。個別の調査協力者に対して結果の回付に伴い、これまでに25市町村の結果についての説明会を開催して参加を促し、住民への啓発に努めている。問題の大きい人の特性について、どのような者人にどのような問題があるかを検討し、情報発信していく予定。

同調査は岩手県内での調査とあわせて傾向を分析し、一部の情報は公開のデータベースとして多くの研究者に利用してもらい、試料・情報分譲の制度に通じて日本全国の研究機関での研究推進に役立てていく。

 
(写真はイメージ)

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