農研機構は11日、地球温暖化が主要穀物の収量に与えた影響を算出し、1981～2010年の過去30年間の世界全体の平均収量減少による被害額がトウモロコシ、コムギ、ダイズを合わせて年間424億ドル（約4兆8172億円）に上ると発表した。英国王立気象学会の科学国際誌『International Journal of Climatology』に掲載された。
将来、温暖化が進行していく上で、穀物収量を持続的に増加させていくためには、温暖化に適応する技術の開発・普及が重要となる。そこで将来の見通しを立てる科学的根拠として、温暖化の影響のみを定量的に評価する手法が用いられた。
農研機構は国立環境研究所および気象庁気象研究所とともに、世界の主要穀物であるトウモロコシ、コメ、コムギ、ダイズの過去30年間の平均収量に地球温暖化が与えた影響を推定。温暖化の検出・評価専用に設計された気候データベースを用いて、温暖化が起こっている過去の実際の気候条件下で推定した収量と、温暖化が起きなかったという仮定の下で推定した収量を比較した。
4種類の穀物のうち、コメ以外で世界平均収量は実際の気候条件下で推定したものの方が低くなり、収量低下の割合は、トウモロコシ4.1％、コムギ1.8％、ダイズ4.5％という結果になった。いずれも低緯度地域で収量が低下していた。また、2000年頃の世界の収穫面積分布と国別の生産者価格から被害額を算出したところ、トウモロコシ223億ドル（約2兆5340億円）、コムギ136億ドル（約1兆5450億円）、ダイズ65億ドル（約7384億円）で、合わせて年間424億ドル（約4兆8172億円）に上ることが分かった。
今回の成果により、すでに温暖化により穀物の生産被害が生じており、温暖化適応策の開発・普及が急務であるということが示された。
＊1ドル＝113.6円で換算（12月14日時点）
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