楽天インサイト株式会社は27日、「フードロスに関する調査」の結果を発表した。食品を残すことに抵抗がある人は9割以上に上り、フードロスを問題視している人は86.0％と9割弱だった。フードロスとは、売れ残りや食べ残し、期限切れ食品など、本来は食べることができたはずの食品が廃棄されること。消費者のフードロスへの関心の高さが浮き彫りになった結果だった。
同調査は楽天インサイトの登録モニター約220万人の中から、全国の20代から60代の男女1000人を対象に7月17～18日の2日間、インターネットアンケートを実施。
「賞味期限と消費期限の違いを知っているか」という質問では、「よく知っている」、「ある程度知っている」と回答した人の合計値は9割弱（87.9％）となり、賞味期限と消費期限の違いは広く認知されていることが分かった。また、「よく知っている」と回答した人を性年代別で見ると、全体（32.5％）に比べて男性20代が43.2％、30代が43.2％で、女性20代では48.7％となり、若い世代における認知度が高いことが明らかになった。
「食品を残すことについて抵抗があるか」という質問では、全体では「抵抗がある（「とても抵抗がある」、「少し抵抗がある」の合計値）」と回答した人が93.2％となり、9割を超える結果となった。また、「フードロスをどう思うか」という質問では、「問題視している（「問題視している」、「少し問題視している」の合計値）」が86.0％となり、「問題視していない（「まったく問題視していない」、「あまり問題視していない」の合計値）」の3.5％に比べて、非常に大きな差が出た。
コンビニを中心に始まっているフードロス削減の取り組みについて、「値引きがあるならば、賞味期限が近い食品を買いたいと思うか」という質問では、全体では「買いたい（「とても買いたいと思う」、「わりと買いたいと思う」の合計値）」が87.2％となり、9割弱にのぼった。性年代別で見ると、女性20代と30代は、「とても買いたいと思う」がそれぞれ51.3％と51.1％になり、値引きがフードロス削減への一助となりそうなことが分かった。
画像提供：楽天インサイト（冒頭の写真はイメージ）