日本最大級の蓄電池組立工場「Power Base」 岡山に2023年新設
自然エネルギーの普及並びに蓄電・蓄電関連スタートアップのパワーエックス (PowerX, Inc. 東京都港区)は23日、岡山県...
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- 持続可能な開発・発展を
6月は食育月間 官民で進む「食べる力」を育む取り組み
毎年6月は食育月間として定められている。これは農林水産省による食育基本法および第4次食育推進基本計画によるもので、全国各地で食育...
PM2.5の特定成分の濃度上昇が緊急搬送件数の上昇と相関 東邦大など
東邦大学医学部の道川武紘講師らの研究グループは、大気汚染物質の一つであるPM2.5の構成成分に着目し、特定成分の濃度上昇が救急搬...
都市における屋上太陽光発電とEV車の効果を韓国で試算 東北大など
東北大学は3日、米国パデュー大学、韓国ソウル大学の研究者と共同で行った研究により、韓国のいくつかの都市と地域において屋上太陽光発...
トンガ火山噴火から考える、新たな津波研究の必要性 防災科研と東大
防災科学技術研究所（以下、防災科研）と東京大学地震研究所は13日、2022年1月に発生した南太平洋トンガ諸島のフンガ・トンガ－フ...
「沖縄本土復帰50周年パネル展」銀座わしたショップ本店で開催
食品や工芸品など沖縄特産品を扱うアンテナショップの「銀座わしたショップ本店」（東京都中央区）では、現在「沖縄本土復帰50周年パネ...
[書評]ノーベル賞受賞者・朝永振一郎の探究『物理学とは何だろうか』
本書は、日本で二人目にノーベル賞を受賞した物理学者の朝永（ともなが）振一郎が、タイトル通り「物理学とは何だろうか」という問いかけ...
[書評]アインシュタインとフロイトの往復書簡『ひとはなぜ戦争をするのか』
『ひとはなぜ戦争をするのか』は、物理学者のアインシュタインと神経病学者で精神分析の創始者とされるフロイトの往復書簡だ。手紙を通じ...
身近な防災・減災活動のスペシャリスト「防災士」とは
地震や水害などの自然災害が多い日本では、予測不可能な災害に対し、常日頃から防災・減災対策を行っていくことは、とても大切なことです...
エネルギー問題について楽しく学べる、2021年度「小学生かべ新聞コンテス...
経済産業省資源エネルギー庁のエネルギー教育推進事業の一環として行われた、「わたしたちのくらしとエネルギー かべ新聞コンテスト」の...
被災者の生活再建をマネジメントする仕組み「災害ケースマネジメント」
岸田首相は2021年末の参議院本会議で、今後の災害支援者支援のあり方について、個別の課題に寄り添い必要な支援を届ける「災害ケース...
仙台港内を守る津波漂流物対策施設が完成
「津波漂流物対策施設」この言葉をご存じだろうか。また、実物を見たことがあるだろうか。 東日本大震災から11年が経つ現在でも設置作...
東京理科大、太陽光発電と走行中ワイヤレス給電を組み合わせた新たなEV給...
東京理科大学は24日、理工学部の研究グループが太陽光発電（PV）と走行中ワイレス給電（DWPT：Dynamic Wireless...
日本野鳥の会がシマフクロウの新保護区を北海道日高地区に制定
日本野鳥の会は16日、絶滅危惧種で国の天然記念物であるシマフクロウの繁殖地保全のために北海道日高地域の民有地を購入し、また土地所...
毎年見直してみよう 「もしも」の時の防災の備え
東日本大震災の発生から11年が過ぎた。日本は自然災害が多く、災害に対しては普段からの備えが重要だ。備えにもいろいろある。今回はグ...
次世代有機リチウムイオン電池の有機化合物正極材料を開発 東北大学
東北大学は11日、次世代有機リチウムイオン電池の有機化合物正極材料として「クロコン酸」を用いることで、現行リチウムイオン電池より...
【特集】災害からの復興と日々の防災
自然災害が多い日本。近年では地震だけでなく、台風や豪雨といった地球温暖化の影響による災害も多数発生しています。予測の難しい自然災...
ハコネサンショウウオの新種を発見 日本の生物多様性解明に貢献
国立科学博物館は3日、紀伊半島から北陸・中部地方にかけての本州中部に分布するハコネサンショウウオ属の未記載種を新種として登録した...
Yahoo! JAPANとLINEの3.11企画 2031年まで復興支援継続
ヤフー（以下、Yahoo! JAPAN）およびLINEは、2011年に発生した東日本大震災から11年となる3月11日に向けての特...
ウクライナ侵攻に対する声明発表 東大、広島大など
2月24日にロシアがウクライナへの軍事侵攻に踏み切ったことに対して、日本の大学からも声明や見解が示されている。 東京大学は25日...
現代自動車が日本の乗用車市場に本格参入 EV車とFCEV車の２車種を投入
韓国の現代自動車の100％子会社であるHyundai Mobility Japanは2月8日、日本の乗用車市場への参入を発表した...